インターネットは既に新聞と雑誌を飲み込んだ

By | 2015年8月11日

新聞やテレビ、インターネットのようなメディア広告費の推移がまとめられたページがありました。

「20余年間の広告費推移をグラフ化してみる(上)…4マス+ネット動向編(特定サービス産業動態統計調査)(2015年)(最新)」

ページの中ほど、媒体別広告費の割合が示されたグラフが掲載されています。このグラフによると、2014年の媒体別の広告費の割合は、

  • 新聞:6.7%
  • 雑誌:1.9%
  • ラジオ:0.9%
  • テレビ:26.8%
  • インターネット:8.5%
  • プロモーションメディア広告など:55.1%

新聞や雑誌の合計(8.6%)とインターネットの広告費の割合はほぼ同程度です。近頃、紙の新聞を契約しないで、インターネットから入手できる一次情報で十分と考える人が増えているのも、インターネットの割合が年々上昇していることの表れだと思います。

ところで、インターネット広告といっても、シンプルなテキストと画像から作られている、見た目は今までの紙の広告と同じような広告から、音声や動画というような従来のメディアでは組み合わせの再現が難しかった情報まで、同じ広告上で扱うことが可能です。

このとき、新聞や雑誌の広告は、インターネット上では、テキストや画像というデジタルデータに置き換えられます。ラジオの広告は音声データ、テレビの広告は映像データで置き換えられます。インターネットでは、これらのデータを一度に、自由に組み合わせて広告を表現することが可能です。

広告の費用対効果を考えたとき、同じ人数に読んでもらえる前提で、新聞vsインターネット、雑誌vsインターネットで、どちらが効果が高いのかは議論するまでもないと思います。ただ、新聞や雑誌が滅びるというつもりはなくて、紙の媒体を好む一定数の人も残るのは間違いなく、今後も緩やかにインターネットの比率が増え、新聞、雑誌、ラジオの比率は下がっていくものと思います。

さて、テレビの広告費については、他の3マスとは少し事情が異なるようです。2013年から2014年が0.01%の減少(グラフ上は26.8%で変化なし)に対して、プロモーションメディア広告が0.3%の減少となっています。

減少幅と比較すると、

  • プロモーションメディア広告:0.3%↓
  • 新聞:0.3%↓
  • 雑誌:0.1%
  • テレビ:0.01%↓
  • ラジオ:±0
  • インターネット:0.7%↑

となっており、テレビ離れが叫ばれる中で、テレビ広告費の減少幅は意外にも小さいです。

折り込みチラシやDM、屋外広告などに代表されるプロモーションメディア広告や新聞広告は不特定多数に向けたものであるため、人と時間と場所を消費する割りに、費用対効果が低いのに比べて、テレビ広告も不特定多数に向けたものであるのは同じですが、その対象(リーチ)は広く、TV発の流行やブームも続いており、巨額の広告費を投じる理由にもなっています。流行やブームというものはある種のギャンブル(不確実性の高いリスク)であるため、そのリスクを少しでも抑えるために、リーチの長さ(広告の届く対象)は長ければ長いほど良いという考え方です。

最近は、インターネットとテレビ番組を連動させて、例えば、「○○を検索!」のようなメッセージで、テレビからインターネットへ誘導したり、その逆の、インターネットのインタレストマッチ広告から、関連する内容のTV番組を事前案内したりというように、テレビ広告とインターネット広告が連動するようになってきています。

今後、その流れが加速したとき、広告費の媒体別割合は、インターネット広告費の伸びにつられてテレビ広告費も伸びる(ただし、伸び率はインターネットのほうが大きい)ような状況をイメージしています。

次回は、テレビ広告とテレビ(というモノ)の将来を想像してみようと思います。

 

 

 


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